光回線の解約金を徹底比較！違約金が安い・無料の回線はどれ？

光回線を乗り換えたいけど、「解約金がいくらかかるかわからなくて不安」という方は多いです。

2022年7月の電気通信事業法改正で解約金のルールが大幅に変わりましたが、それでも契約時期やプランによって解約金は異なります。この記事では、記事執筆時点での主要な光回線の解約金を一覧で比較し、解約金を抑える方法もまとめました。

電気通信事業法改正で解約金はどう変わった？

まず前提として、2022年7月1日以降に契約した光回線については、解約金の上限が「月額料金1ヶ月分」に制限されています。以前は1～3万円の違約金が当たり前でしたが、法改正でかなり良心的になりました。

主要光回線の解約金比較表

光コラボ系

独自回線系

enひかりやGMOとくとくBB光は契約期間の縛りがないから、解約金0円だよ。乗り換え前提で選ぶならこういう回線がおすすめ！

解約金以外にかかる費用に注意

解約金だけに目が行きがちですが、実は解約時には他にもお金がかかることがあります。こちらのほうが高くつくケースも多いため要注意です。

工事費の残債

工事費を分割払い（実質無料含む）にしている場合、解約時に残債を一括請求されることがあります。例えば工事費36回分割で18ヶ月目に解約すると、残り18ヶ月分が一括で請求されます。

「工事費実質無料」は、あくまで契約期間中は割引で相殺しているだけです。途中解約すると割引がなくなって残債が発生するため、「実質無料＝タダで解約できる」ではないことを覚えておきましょう。

撤去工事費

特に独自回線（NURO光、auひかり）は撤去工事が必要になるケースがあります。auひかりの戸建てプランでは、以前は撤去工事費31,680円が必須でしたが、記事執筆時点では任意になっています。NURO光も撤去は任意で、希望する場合は11,000円です。

レンタル機器の返却

ルーターやONUなどのレンタル機器は返却が必要です。返却しないと機器代金を請求されることがあるため、忘れずに返却しましょう。

乗り換え先を探している方は光回線おすすめ比較もあわせてチェックしてみてください。

解約金を0円にする方法

方法1：更新月に解約する

最もシンプルな方法です。契約更新月に解約すれば解約金は0円です。更新月はプロバイダのマイページで確認できます。「いつか乗り換えよう」と考えているなら、今すぐ更新月を確認しておきましょう。

方法2：乗り換え先のキャンペーンを利用する

多くの光回線では「他社からの乗り換えで解約金を負担」するキャンペーンを実施しています。例えば、ソフトバンク光の「あんしん乗り換えキャンペーン」では最大10万円まで他社の解約金を負担してくれます。

乗り換え先を決める際に、解約金負担キャンペーンの有無もチェックしておくと、実質的な負担をゼロにできる可能性が高いです。最新のキャンペーン情報は光回線キャンペーン比較でまとめています。

方法3：縛りなし回線に乗り換える

enひかり、おてがる光、GMOとくとくBB光など、契約期間の縛りがない光回線を選べば、そもそも解約金の心配がなくなります。将来的に乗り換えを考えている方は、最初から縛りなしの回線を選ぶのも賢い選択です。

乗り換え先の解約金負担キャンペーンを使えば、実質タダで乗り換えられることも多いよ。必ずチェックしてみてね！

光回線の解約手順

1. 契約先のマイページで更新月・解約金を確認
2. 乗り換え先を決める（解約金負担キャンペーンの有無をチェック）
3. 乗り換え先に申し込み
4. 光コラボ同士なら「事業者変更承諾番号」を取得
5. 乗り換え先の開通を確認してから旧回線を解約
6. レンタル機器を返却

光コラボ同士の乗り換え（事業者変更）なら、工事不要で切り替えられるためかなりスムーズです。詳しい手順はNTT東日本の事業者変更の案内ページでも確認できます。

解約前にチェックすべきポイント

• 更新月はいつか？（マイページで確認）
• 工事費の残債はあるか？
• 撤去工事は必要か？費用は？
• 乗り換え先に解約金負担キャンペーンはあるか？
• メールアドレスがプロバイダのものなら、乗り換え後に使えなくなる
• 固定電話（ひかり電話）の番号はそのまま使えるか？

各回線の解約金や最新のキャンペーン情報は価格.comのプロバイダ比較でも確認できます。

まとめ：解約金を恐れなくていい時代

2022年の法改正のおかげで、光回線の解約金はかなり良心的になりました。新規則で契約していれば月額1ヶ月分程度で済むため、「解約金が怖くて乗り換えられない」という時代は終わりました。

ただし、工事費の残債には引き続き注意が必要です。解約前にトータルでいくらかかるかを計算して、乗り換え先の解約金負担キャンペーンと照らし合わせてから判断するのがベストです。

不明点があれば、総務省の電気通信消費者情報コーナーにも相談窓口があるため活用してみてください。

解約金は月額1ヶ月分程度。工事費残債だけ気をつければ、乗り換えのハードルはかなり低くなったよ！

※記事執筆時点での情報です。最新の情報は各公式サイトでご確認ください。